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半波長ダイポール・アンテナ
(half-wave dipole antenna)

半波長ダイポール・アンテナは、 エレメントの全長を波長 λ の 1/2 とした、 ダイポール・アンテナである。

半波長ダイポール・アンテナは効率が良く、 また特性を簡単な計算でかなり正確に推定できることから、 標準アンテナとしても用いられている。

偏波

ダイポール・アンテナは、電界の振動方向がエレメントの軸と平行する 直線偏波の電磁界を発生する。 受信に用いる時の特性もそれと同様であり、 電磁波の、電界がエレメントと平行する方向の成分を検出する。

送信側と受信側のダイポール・アンテナのエレメントの向きが平行している時、 最大の電力が伝送される。 それに対して、エレメントの向きが直交している時、 理想的には受信側には信号は出力されない。

実効長

半波長ダイポール・アンテナの中央から給電した時、 エレメント上の電流 I(z) は、給電点 (z = 0) で最大、 先端 (z = ±λ/4) でゼロとなる、 余弦波状の分布となると想定される:
I(z) = I0 ⋅ cos( (2π/λ) ⋅ z )
アンテナの実効長 le は、 電流分布が一定であると仮定した場合に どれだけの長さに相当するかを示すものである。

半波長ダイポール・アンテナの実効長は、 I(z) / I0 を エレメント全長にわたって積分することによって得られ、次のようになる:

le = pi/lambda

アンテナ係数

実効長 le のアンテナを 電界強度 E の均一な電磁界の中に置いた時の 誘起電圧 Vi は、
Vi = Ele
によって求められる。

半波長ダイポール・アンテナに 整合負荷を接続した時の出力電圧 Vo は、

Vo = Vi / 2 = Ele / 2 = E ⋅ λ / 2π
で、そのアンテナ係数は、
E / Vo = 2π/λ
となる。

実効面積

実効長 le のアンテナを 電界強度 E の均一な電磁界の中に置いた時、 負荷に取り出すことのできる最大の電力 Pr は、 アンテナの放射抵抗を Rr として、
Pr = Vi2 / (4 Rr) = le2 E2 / (4 Rr)
となる。

面積 Ae を通過する電力 Prs は、

Prs = E2 Ae / (120π)
であるので、実効長 le、 放射抵抗 Rr のアンテナからは、
Ae = 30π le2 / Rr
の面積に相当する電力を取り出せることになる。

この Ae は実効面積と呼ばれ、 半波長ダイポール・アンテナの場合は、

Ae = 30π le2 / Rr ≒ 30π (λ / π)2 / 73.13 ≒ 0.131 λ2
となる。

放射指向性

半波長ダイポール・アンテナは、 エレメントの軸に対して回転対称な、 ドーナツ状の放射指向性(放射パターン)を持つ。

半波長ダイポール・アンテナからの放射の、 エレメントの軸から角度 θ の方向の、 遠方界となる球面上での電界強度は、 強度が最大となる方向における電界強度を E0 として、

E = E0 ⋅ cos( (π/2) cos θ ) / sin θ
によって示され、 その1/2電力ビーム幅(half-power beamwidth)は 78°となる。

アンテナの可逆性により、アンテナを受信に用いる時の感度の指向性も、 これと同じ形状となる。

半波長よりも短いダイポールは、ビーム幅は変化するものの、これと似た放射パターンを持つ。 ダイポールの長さが半波長よりも長くてもアンテナとしては働くが、 そのような長いダイポールの放射パターン はその長さによって大きく変化するようになる。

利得

半径 r の球面の表面積は 4πr2 であり、 電力 P を放射している等方性アンテナから 単位距離の球面上での電力密度 Si は、 Si = P / (4π) となる。

電力 P を放射している半波長ダイポール・アンテナから 単位距離の球面上での最大の電力密度を Sd とすると、 角度 θ の方向への放射の電力密度は cos( (π/2) cos θ ) / sin θ の自乗に比例し、 またそれぞれの方向への放射の電力密度を 球面全体にわたって積分した結果は P に等しくなる筈であるので、

より、
Sd / Si ≒ (1 / 2.439π) / (1 / 4π) ≒ 1.64
となる。

つまり、半波長ダイポール・アンテナは、 放射の強度が最大となる方向では、 等方性アンテナよりも 1.64倍高い、 すなわち 2.15 dB 高い電力密度を得ることができることになり、 その利得は 2.15 dBi となる。

参考文献

Antennas for All Applications, John D. Kraus et al., McGraw-Hill, 2003


by Tom Sato, 2009-04-04