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耐電圧
(withstand voltage)

耐電圧は、絶縁破壊を生じることなく 絶縁に印加できる電圧の上限であり、 絶縁耐力 (dielectric strength) とも呼ばれる。 通常、部品の仕様では定格電圧も (あるいはそれのみが) 規定されているが、 これと耐電圧とは全く別のものであることに注意すべきである。 例えば、主電源への接続を意図した部品は、 主に過渡過電圧に耐えなければならないことから 主電源の公称電圧よりも遥かに高い耐電圧が必要となり、 意図された設置カテゴリ などにもよるものの、 250V 定格の部品が 2000V を超える耐電圧を持つことも珍しくない。 耐電圧が 500V の部品を 公称 240V の主電源に無造作に接続するような設計を見たこともあるが、 これは極めて危険な行為である。

通常、耐電圧の評価は、交流、直流、あるいはインパルスの いずれかの試験電圧を印加することによって行なわれるが、 その方法によって異なった結果を示すことになるため、 耐電圧の検討の際にはその試験方法も考える必要がある。

絶縁の強度の確認のための試験は、 耐電圧試験 (withstand voltage test)、 絶縁耐力試験 (dielectric strength test)、 あるいは Hi-Pot 試験と呼ばれる。 この試験としては、 あらかじめ決められた電圧を印加した際の絶縁破壊の有無を確認する場合と、 絶縁破壊が生じるまで印加電圧を上げてその限界の電圧を測定する場合とがあるが、 製品の絶縁の確認のためには前者の方法が用いられる。 後者は通常は破壊試験となり、 たとえ試験後に絶縁が回復したとしても絶縁が劣化している恐れがあることから、 特別な状況を除いては出荷する予定の製品に適用することはできない。 不適切な耐電圧試験は、絶縁に潜在的な損傷を与え、 出荷後の事故の可能性を上げることさえあるかも知れないので、 特に製品の試験に際しては不用意に過大な電圧を印加しないように注意すべきである。

耐電圧試験のための印加電圧としては 交流 (通常は 50Hz〜60Hz) が用いられることが多いが、 直流やインパルスが用いられる場合もある。 直流での試験では、交流での試験の場合に見られる 静電容量 (特にライン・フィルタY キャパシタ の) を流れる電流がないことから 絶縁破壊の判断が容易となるが、 電圧分布が交流の場合とは異なったものとなること、 試験対象によっては試験電圧の極性に対する依存性を持つかも知れないことに 注意すべきであろう。 インパルス電圧による試験では試験対象を熱することなく試験を行なえるが、 絶縁破壊の判断はやや難しいものとなる。

絶縁破壊の有無の判断には多少の慣れが必要であるかも知れない。 耐電圧試験装置の多くは、 電流があらかじめ設定された上限 (例えば 10mA) を超えた時に その旨を報告して出力を遮断する機能を持つが、 これを安易に「合格/不合格」判定として用いるべきではない ―― ある製品では絶縁破壊することなく (例えば) 10mA を超える電流が流れるかも知れないが、 他の製品では絶縁破壊してもそれよりも小さい電流しか流れないかも知れない。 通常、絶縁破壊の発生は、 電流の急激な増加 (漏れ電流が大きい場合にはわかりにくいかも知れない) や 放電音 (当然、放電が発生している場合のみ) によって知ることができる。

規格への適合性の判定を行なう際には、 試験方法や試験電圧などは該当する規格に従う必要がある。 通常、試験電圧は、動作電圧、 設置カテゴリ絶縁の分類などに依存する。 また、型式試験とルーチン試験 (生産された各製品に対する試験) とに対して 異なった規定が行なわれている場合もある。

絶縁抵抗試験と耐電圧試験とを混同する人もいるかも知れないが、 絶縁抵抗試験は絶縁抵抗計 (典型的には直流 500V 絶縁抵抗計 ―― いわゆる「メガー」) を用いて 抵抗値を測定するものであり、 これは絶縁の強度の確認のためのものではない。 一部の規格では絶縁抵抗試験も要求されているものの、 耐電圧と漏洩電流が基準を満たしていれば 通常は絶縁抵抗試験は冗長であると考えられることから、 多くの規格では絶縁抵抗試験は要求されていない。 だが、絶縁に不安がある場合などには、その機器を 電源に接続する前に絶縁抵抗試験を行なうことは良い考えであるかも知れない。


by Tom Sato, 2001-10-03