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電離放射線は、その透過性や反応性から、 医療 (X線検診、核医学診断、放射線療法など)、 産業 (非破壊検査、材料加工など)、 農業 (品種改良、発芽抑制など) など、様々な目的で用いられている。 身近なところでは、夜光塗料や、煙感知器や点灯管の一部などで 放射性物質が用いられてきたが、その利用は減少している。
電離放射線は人やその他の生物に有害な影響を与えることがあるため、 多くの国で、放射性物質の取り扱いや輸送、 放射線を受けるような作業への従事などに関する規則が定められている。 例えば、日本においては、 放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律や 電離放射線障害防止規則 などの規定がある。 また、EU においては、 Euratom (欧州原子力共同体) のもとで 一連の指令や勧告 が出されている。 国際的な基準としては、 ICRP (国際放射線防護委員会)の一連の勧告や IAEA (国際原子力機関)の安全基準などがある。 製品が、放射性物質を含む、 あるいは電離放射線を発生するその他の発生源を含む場合、 製造、販売、輸送、設置、使用、廃棄などに際して、 該当する規定に従うことが必要となる。
これに対して、電離作用が弱い、
電波、赤外線、可視光、紫外線などの比較的長い波長の電磁波は、
非電離放射線 (non-ionizing radiation) と呼ばれる。
非電離放射線に対しても、300GHz 以下の電磁波をカバーする
ICNIRP のガイドライン、
レーザー製品をカバーする IEC 60825-1 (JIS C 6802) などの基準が出されている。
by Tom Sato, 2008-06-07