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EMF

元来、EMF とは、electromagnetic field、要するに電磁界のことであるが、 この用語は電磁界への人体の曝露に関連して用いられることが多い。

人体は導電性であり、電磁界に曝露されると体内で電流の誘導や発熱が生じる。 また、高レベルの電磁界に曝された導体への接近や接触によって、 感電を起こす危険もある。 人体への電磁界の照射は医療などの目的で意図的に行なわれることもあるが、 意図しない曝露は健康への悪影響を生じる可能性を持つため、 その管理が求められるようになっている。

特に近年は、携帯電話などの無線デバイス、 IH 調理器などの ISM 機器、 電子式商品監視 (万引き防止) システムなどの普及に伴い、 一般公衆が電磁界に曝される機会が増加している。

電磁界の人体に対する直接的な影響としては、 低い周波数の電磁界に対しては電流による神経や筋肉の刺激 (非熱的作用) が、 高い周波数の電磁界に対しては発熱に伴う影響 (熱的作用) が主となると考えられる。

電磁界の人体への影響は完全に明らかになっているわけではないが、 例えば ICNIRP (International Commission on Non-Ionizing Radiation Protection; 国際非電離放射線防護委員会) は、様々な研究成果に基づいて、 電磁界の強度がその値を超えなければ 人体への有害な影響はないであろうというレベルを示すガイドラインを出している。 この ICNIRP ガイドラインの規定は、 欧州 EMF 勧告/指令 (1999/519/EC, 2004/40/EC) や、 EN 50366 や IEC 62233 などの規格のベースともなっている。

ICNIRP ガイドライン

ICNIRP のガイドライン*1 は、 人体への有意な影響の可能性が確認されているレベルに対して、 労働者の場合で 10倍、一般公衆の場合で 50倍の安全率を見込んで、 それぞれに対する基本制限 (basic restrictions) を定めている。

基本制限は、電磁界によって人体に誘起された電流の密度や、 人体へのエネルギーの吸収の量 (SAR; specific absorption rate / 比吸収率) によって規定されている。 だが、これらは測定が面倒であるため、より測定が容易な 電界や磁界の強度を用いた 参考レベル (reference levels) も定められており、 比較的低い周波数においては基本制限ではなく参考レベルが用いられることが多い。 EN 50366 や IEC 62233 の限度は、 ICNIRP ガイドラインの磁界強度に対する参考レベルに基づいて設定されている。

ICNIRP Reference Levels

ICNIRP ガイドラインは、そのレベルをどのように決定したかについての情報も含んでいる。 WHO (世界保健機構)The International EMF Project からも、 これに関連する情報を入手することができる。

*1 Guidelines for Limiting Exposure to Time-Varying Electric, Magnetic, and Electromagnetic Fields (up to 300 GHz). Health Physics 74 (4): 494-522; 1998.

規制

無線設備からの電磁界による曝露については、多くの国で規制の対象となっている。 日本においても、無線設備は 「電波利用における人体の防護指針」 に従うことが求められる。

欧州においては、EMF 指令や低電圧指令などのもとで、 無線機器以外のものを含む多くの機器についても曝露の制限が求められるようになっている。 EN 50366 は実質的に家電品や類似の機器全てに適用され、 10Hz〜400kHz の磁界に対する曝露を制限する。

この種の規制は 機器からの放射の量ではなく人体への曝露の量を制限するものとなるため、 その要求に適合しているかどうかの判定のための測定は、 実際の使用状況で人が近付くことが想定される位置で行なうのが普通である。 電界や磁界の強度は距離に伴って急速に低下するため、 人から離れた位置で使用する機器では、 人体に密着させて使うような機器 (電気毛布、携帯電話など) と比較して、 許容される放射の量は高くなる。

長期的な影響の疑い

電離放射線への曝露と同様、 それほど高くない強度の電磁界への長期間の曝露が、健康への悪影響 (例えば癌や白血病のリスクの増大の可能性) を持つのではないかという 疑いが持たれることがある。 これに関して多くの研究が行なわれているが、 現時点では、完全に安全であると断定することはできないが、 危険であると判断するだけの根拠もない、といった状況である。

巷には不安を煽るような情報が溢れているが、 この種の情報には慎重に対応した方が良いであろう。 また、消費者の不安に乗じるように様々な電磁波防護グッズが販売されているが、 その多くは効果が疑わしいものである。



by Tom Sato, 2008-05-08