バナナの皮 ― Issue 50

安全クリティカルな RCD (漏電検出器) が携帯電話でトリップした。
この「事故」 ――1996年 (?) に放射性物質を扱っている施設で発生した―― は、以下のようなものであった：可搬型 RCD の約 1.5m 以内での携帯電話の使用が RCD をトリップさせることがわかった。その RCD は、浮遊α粒子のモニタへの電源に接続されていた。懸念されたのは、RCD を介して接続されているモニタが、不意に、気付かれることなくトリップし得るということであった。これは、危険な放射レベルを検出し損ねるという結果となり得る。だが、私が知っている限り、この事例ではそのような事故はなかった。携帯無線は、RCD から 2.5m までの範囲で同様の影響を引き起こした。これは、健康や安全へのリスクの低減のための「受動的」なモニタに電子デバイスが用いられている場合、 EMI によって引き起こされる誤トリップを避けるための手続きが取られ、またモニタの動作の確認のための日常点検が行なわれるべきであるという一般的原則を示す。 RCD のイミュニティがこの事故の頃よりは改善されているものと期待するが、その一般的原則は変わらない。
(From Simon Brown of the UK's Health and Safety Executive, 19 June 2003.)
USS Forrestal の災禍。
軍の活動の全ての側面に経験をもたらした東南アジアでの戦争に伴い、通常は大西洋艦隊に属しているいくつかの輸送艦が時には WESTPAC の任務に回されており、このため、1967年 6月 6日、 Forrestal はその最初の戦闘配備のために Virginia の Norfolk を離れた。
Air Wing 17 を輸送する Forrestal は、斜甲板を備えて建造された最初の U.S. 輸送艦であった。それは東海岸飛行中隊達を運んだ：２つの F-4B 飛行中隊； VF-11、及び 74； A-4E を飛ばす VA-106、及び 46； IOIC 偵察情報システムのための大きな変更を受けた大形輸送機である RA-5C Vigilantes を持つ RA-5C； VAH-10 の KA-3B；そして E-2A を飛ばす VAW-123。
Forrestal は 6月 25日に Yankee Station に到着し、すぐに戦闘作戦を開始し、その航空機はそれからの４日間に一機の損失もなしに 150ソーティーの飛行を行なった。 6月 29日の午前 10:52、飛行甲板の右舷側に駐機していた F-4 Phantom から Zuni ロケットが偶発的に発射されたのは、２回目の発進の準備が行なわれている時であった。そのミサイルは甲板を飛び抜け、駐機していた A-4D Skyhawk の 400ガロン腹部燃料タンクを直撃した。そのタンクは破裂して可燃性の高い JP-5 燃料を甲板に撒き散らし、飛行甲板上の飛行準備を終えた満載状態の他の航空機の下で炎を上げさせた。その火災は、兵器を爆発させ、また他のロケットを点火させた。風に煽られて、その火炎は撃たれた船の船尾を包み、その飛行甲板を火炎地獄に変えた。他の船員は爆発によって船外に吹き飛ばされたが、その飛行甲板のすぐ下の空間には 15人が閉じ込められた。
近くの船は Forrestal の救援のために駆けつけた。それ自身が 1966年の火災の被災者であった Oriskany は、より大きな輸送艦に対する消火活動と医療支援のために停船した。近くの護衛艦は燃え上がっている Forrestal に水をスプレーし、１時間以内に飛行甲板上の火災は制御できるようになった。しかし、甲板の下の２次的な火災は、さらに 12時間続いた。その損傷と生命の損失は、破局的なものであった。
４エーカー半の飛行甲板には航空機の破片が散乱し、人々は爆弾や弾薬を片付けるために奮闘した。ある若い 130ポンドの小尉が、250ポンドの爆弾を持ち上げる力があるのがわかった。
F-4 Phantom から偶発的に発射され、火災を引き起こした Zuni ロケットは、甲板のレベルにおけるその船のレーダーからの強力なフィールドと、誤って取り付けられたシールド・ケーブル・コネクタとの組み合わせによってトリガされたものと信じられている。
(From http://forrestal.org/fidfacts/page13.htm)
政府がラジオ・タワーと宅地が近すぎることを認めた。
NSW (訳註 ―― New South Wales, Australlia) 政府が Homebush Bay タワーに近すぎる住宅開発を承認したことを認めたことから、 Eastern Creek が Sydney の５つの民間 AM ラジオ送信機のための候補地として浮上している。野党は、2SM と 2UE (訳註 ―― AM 放送局の名前) が使用しているタワーから 200m 以内での 1200区画の住宅開発を Payce Constructions に認めた 1998年の決定は、「第一級の失策」であると述べた。しかし、計画局の大臣である Andrew Refshauge は、彼の部局はそれに先立って最良の証拠に基づいて行動しており、 1998年にそのマスタープランが公開された時にタワーからの電磁放射の問題を提起した者はなかったと述べた。「その提案が広く公開されたという事実にもかかわらず、ラジオ放送が何らかの問題を引き起こすことを示唆する情報はなかった。何らかの問題があったことを示唆する報告もなかった。」
昨日、Herald は、Australian Communications Authority が、そのタワーからの電気／電子機器への深刻な干渉を引き起こし得る電磁放射の懸念があることを 14ヵ月前に Planning NSW に警告していたことを報告した。その機関は、高出力電磁放射への曝露に関連する健康上のリスクの可能性も提示していた。 Bennelong Road に建てられている Waterside は、その「ドロップ・ゾーン」 ――通常はタワーの倒壊に備えて空けておかれる領域―― の中に入る程、2UE、及び 2SM で使われているタワーに近い。これは、最近、 Brisbane で、DMG のタワーが破壊されて転倒し、局を数日間停止させた時に起こった。
野党のスポークスマン、Andrew Humpherson は、彼が語った失態を糊塗しようとする政府は納税者に著しいコストを課していると訴え、放送局からのみではなく、デベロッパーやその区画を購入した人々からも含めた補償を主張した。「我々には答えが必要だ。 1998年に、政府は何を気に掛けていたのか？」と、Humpherson 氏は語った。昨日、Dr Refshauge の事務所は、1998年の住宅開発の計画が公開された際に放送事業者からの報告はなかったと語った。しかし、Commercial Radio Australia の会長の Joan Warner は、その業界はその計画にコメントしたと言った。
Planning NSW、Sydney Olympic Park Authority、放送事業者、そして Australian Communications Authority は、 Eastern Creek を移転の選択肢として調査している。
(By Anne Davies, Urban Affairs Editor, Sydney Morning Herald, February 18 2003, http://www.smh.com.au/articles/2003/02/16/1045330466812.html, sent in by Chris Zombolas of EMC Technologies Pty Ltd.)
電球製造業者がスペクトラム戦争に火を付けた。
Maryland のある企業が、ほとんど摩耗しないエネルギー節約電球をすぐに製造することだろう。しかし、ある衛星ラジオ放送のホストが、干渉を訴えている。
最近の Wall Street Journal の記事によれば、マイクロ波給電式電球の製造業者である Maryland 州 Rockville の Fusion Lighting, Inc. は、その電球が衛星ラジオ放送と直接干渉する無線波を放射するとして Sirius Satellite Radio, Inc と XM Satellite Radio Holdings, Inc. から攻撃されている。この、年にわたる紛争は、連邦通信委員会 (FCC)、Columbia の民間試験所、Maryland 州、そして近い将来には Texas と Maryland の法廷の元での議論での争いを生むことになった。
Fusion は、特殊な電球の製造を、1970年、そのマイクロ波給電式紫外線電球が特殊な産業用途におけるインク乾燥機器で用いられていた時に開始した。その電球は工業、科学、及び医療用機器 (ISM) に予約された周波数帯で動作していた。
その会社が 1994年にその紫外線事業を売却した時、 Fusion の出資者はその電球技術のより広い用途を探し、そのマイクロ波電球のエネルギー効率と長寿命をより広い民生用途に売り出すというアイデアに行き当たった。 Fusion は、ガソリン・スタンドや空港の滑走路といった多様な照明用途での使用のためのその電球の市販まで、あと１年程度であると語った。
トラブルは、その電球が、衛星放送を沈黙させ得る、数百個のマイクロ波電球によって夜の高速道路を照らすという展望を現実のものとしたことである。獲得した周波数で放送する権利のためにそれぞれが政府に 8000万ドル以上を支払っている衛星放送事業者がそれに備えていないことは理解できる。
昨年、FCC は組織間の和解を仲介しようとし、最終的に、 Fusion はそのマイクロ波発生器の周りに金属の覆いを付け、金属の反射器を使用し、電球を覆うガラスをコーティングすることによって、その電球からのエミッションを 95% 削減することに合意した。 99.9% のエミッション低減を主張する衛星放送事業者は、充分に良くないと言った。 FCC は、この問題に対する決定に達するまでにはさらに数ヵ月は要すると語っている。
一方で、その企業の追加の資産を得ようとする努力の中で、 Fusion の重役が「投資に関する欺瞞と不誠実を Sirius に与えた」として、 Sirius は Fusion を訴えた。その摘要で、Sirius は「新しいデバイスが我々のサービスに干渉するかも知れない」と言及したが、電球に関する言及はなかった。 Fusion の CEO は、Sirius の株をオファーしていた Lehman Brothers Holdings とともに Sirius の限定的な開示の問題を提起し、最終的にその問題はそのオファーを扱っていた発行引受人にまで拡大した。 Fusion は、名誉毀損を訴える Sirius に対する反訴を提出している。
(From Conformity, Vol. 6 No. 10, October 2001. Go to www.conformity.com and click on the `News Breaks' button.)
電力線通信は無線天文学に干渉し得る。
使用され得る周波数帯域を 30MHz にまで拡大する電力線通信 (PLC) システムが、日本で提案されている。 PLC における電磁干渉問題は、総務省によって組織された PLC 研究グループで調査された。その研究グループは PLC 設備の共同でのフィールド実験を行ない、我々は PLC 帯域の拡大の無線天文学観測への影響を評価するために PLC 設備によって引き起こされた干渉を HF、及び UHF バンドで測定した。
このフィールド調査において、アクセス・システムとして２セットの PLC モデム (SS、及び OFDM) が試験された。 PLC モデムがオンとなっているあいだ、観察された HF スペクトラムはノイズ・フロア・レベルの著しい上昇を示し、 PLC ノイズが銀河ノイズを 30dB 以上上回っていることがわかった。 UHF バンドにおいて、327MHz 前後でのスプリアス放射が同定された。 HF と UHF の双方のバンドにおいて、その干渉は ITU-R TA769-1 勧告で示されている無線天文学観測のための有害な干渉レベルの限度を超えた。その勧告が満足される安全距離は、9.2MHz、及び 327MHz のそれぞれについて、 219km、及び 12km と予期された。 PLC は、HF と UHF の双方のバンドにおいて、無線天文学観測における有害な干渉源となりそうである。
(From: `Interference measurements in HF and UHF bands caused by extension of power line communication bandwidth for astronomical purpose', http://www.qsl.net/jh5esm/PLC/isplc2003/isplc2003a7-1.pdf. This item was found at: http://www.arrl.org/tis/info/HTML/plc, which has 24 pages of information and links on PLC/PLT.)

これは、EMC+Compliance Journal に掲載された記事を T. Sato が翻訳したものです。この翻訳については、原著者らはいかなる責任も持ちません。これについての意見、質問などは VEF00200@nifty.com (T.Sato) 宛にお送り下さい。

Last update: 2004-03-23

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